法律学科鼎談「新時代の法学教育に求められるもの」ー変化のうねりの中で法律学科の教育を考えるー

藤井樹也, 安部圭介, 北島典子

成蹊法学89号別冊成蹊大学法学部開設50周年法学部50年の歩み 31-41 2018年
座談会合衆国最高裁判所2011-2012年開廷期重要判例概観

浅香吉幹, 大林啓吾, 笹倉宏紀, 芹澤英明, 東川浩二, 藤井樹也, 会沢恒

アメリカ法 (2014-2) 247-325 2015年
座談会合衆国最高裁判所2012-2013年開廷期重要判例概観

浅香吉幹, 駒村圭吾, 笹倉宏紀, 芹澤英明, 東川浩二, 藤井樹也, 会沢恒

アメリカ法 (2013-2) 197-275 2014年
座談会合衆国最高裁判所2011-2012年開廷期重要判例概観

浅香吉幹, 駒村圭吾, 笹倉宏紀, 芹澤英明, 東川浩二, 藤井樹也, 会沢恒

アメリカ法 2012(2012-2) 225-303 2013年
座談会合衆国最高裁判所2010-2011年開廷期重要判例概観

浅香吉幹, 駒村圭吾, 笹倉宏紀, 芹澤英明, 東川浩二, 藤井樹也, 会沢恒

アメリカ法 2011(2011-2) 301-397 2012年

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書籍等出版物

成蹊大学法学部（編）『未来法学』25-43頁

藤井樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「『憲法を救済する憲法解釈』の妥当性 ―日本国憲法33条の場合」)

有斐閣 2022年8月
大沢秀介、大林啓吾（編）『アメリカ憲法と民主政』501-521頁

藤井樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「イニシアティヴによる州憲法修正と人種的優遇の禁止―The Story of Schuette v. Coalition to Defend Affirmative Action, 572 U.S. 291 (2014)」（成蹊法学92号179-198頁 (2020) の加筆修正）)

成文堂 2021年9月
長谷部恭男、石川健治、宍戸常寿（編集）『憲法判例百選 I （第7版）』140-141頁

(担当:分担執筆, 範囲:「言論の自由と名誉毀損における真実性の証明ー『夕刊和歌山時事』事件」)

有斐閣 2019年11月
長谷部恭男、山口いつ子、宍戸常寿（編集）『メディア判例百選（第２版）』46-47頁

藤井樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「人の噂であるという表現と事実の証明の対象（最一小決昭和43・1・18）」)

有斐閣 2018年12月
毛利透、須賀博志、中山茂樹、片桐直人（編集）『比較憲法学の現状と展望初宿正典先生古稀祝賀』611-630頁

藤井樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「修正13条の意義」)

成文堂 2018年9月

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講演・口頭発表等

Students for Fair Admissions Inc. v. President & Fellows of Harvard College, 600 U.S. ___ 高等教育機関が、人種を入学の一要素として利用することができないと判示した事例

藤井樹也

関西アメリカ公法学会（報告）（2023.11.25、関西大学梅田キャンパス） 2023年11月25日招待有り
判例研究：公共の場での銃の所持を禁止する州法を合衆国憲法第二修正に違反するとした判決 ―New York State Rifle & Pistol Association, Inc. v. Bruen, 142 S. Ct. 2111 (2022)―

藤井樹也

アメリカ法判例研究会（報告）（2022.11.26 早稲田大学） 2022年11月26日招待有り
Schuette v. Coalition to Defend Affirmative Action, 134 S. Ct. 1623 (2014) ～イニシアティヴによって成立した、差別と優遇を禁止する州憲法修正が合憲とされた事例

藤井樹也

アメリカ憲法判例研究会（報告）（2017.11.18、慶應義塾大学） 2017年11月18日
Recent Decisions by Japan’s Supreme Court

藤井樹也

Center for Asian Legal Studies, Peter A. Allard School of Law, University of British Columbia (Lecture) 2015年2月23日招待有り
Bethel School District, No. 403 v. Fraser, 478 U.S. 675 (1986) ～公立学校での生徒の言論～

藤井樹也

アメリカ憲法判例研究会（報告）（2014.7.19、慶應義塾大学） 2014年7月19日
警察犬による捜査と修正4条 Ⅰ 警察犬の信憑性 ―Aldoの場合 Florida v. Harris, 133 S.Ct. 1050 (Feb. 19, 2013)、Ⅱ 警察犬による「捜索」の範囲 ―Frankyの場合 Florida v. Jardines, 133 S.Ct. 1409 (Mar. 26, 2013)

藤井樹也

合衆国最高裁判例研究会（報告）（2014.1.25、学習院大学） 2014年1月25日
④公法の最前線最高裁による黙示的判例変更 ―最近の憲法訴訟から考える

藤井樹也

2013年度武蔵野地域五大学共同教養講座成蹊大学「現代法の最前線」（講演）（2013.9.28、成蹊大学） 2013年9月28日
Snyder v. Phelps, 562 U.S.___ (2011) ―埋葬式のピケと言論の公私区分 ―

藤井樹也

アメリカ憲法判例研究会（報告）（2013.7.20、慶應義塾大学） 2013年7月20日
動物虐待映像と表現の自由 ―United States v. Stevens, __ U.S. __, 130 S. Ct. 1577 (2010) ―

藤井樹也

関西アメリカ公法学会（報告）（2010.11.27、大阪市・ホテルコスモススクエア国際交流センター） 2010年11月27日
York v. Wahkiakum School District No. 200, 178 P.3d 995 (Wash. 2008) ―ワッシントン州憲法の規定内容と連邦憲法の規定内容とが異なることを前提として、学生スポーツ選手に個別的な嫌疑に基づかない無作為の薬物検査を行う学校区の方針が、同州憲法1条7節によって保障されるプライヴァシーの権利の侵害にあたると判断したワッシントン州最高裁判決―

藤井樹也

日米法学会判例研究会（報告）（2010.9.11、明治大学） 2010年9月11日招待有り
アメリカにおける銃規制と自由・安全

藤井樹也

京都産業大学法学部リレー講義『公法特殊講義テロ対策と法』（講演）（2010.1.9、京都産業大学） 2010年1月9日招待有り
アメリカ連邦最高裁・最近の話題 ―確定判決後のDNA鑑定とデュー・プロセス

藤井樹也

成蹊大学法科大学院・法学部ランチョン・ワークショップ（報告）（2009.7.2、成蹊大学） 2009年7月2日
違憲性と違法性

藤井樹也

日本公法学会第73回総会『憲法訴訟と行政訴訟』第一部会（報告）（2008.10.12、学習院大学） 2008年10月12日招待有り
高校のスポーツ選手をリクルートする行為の禁止と修正1条 ―Tennessee Secondary School Athletic Association v. Brentwood Academy, __ U.S. __, 127 S.Ct. 2489 (2007)―

藤井樹也

憲法訴訟研究会（報告）（2008.7.19、学習院大学） 2008年7月19日
レンキスト・コートと実体的デュー・プロセス

藤井樹也

比較法学会第70回総会＜ミニ・シンポジウムＡ＞「レーンキスト・コートの判例理論の再検討」（報告）（2007.6.2、北海道大学） 2007年6月2日招待有り
自由か安全か ―9.11から考える日本国憲法

藤井樹也

自由人権協会連続講演『憲法の現在 Part III』（講演）（2006.3.9、弁護士会館） 2006年3月9日
表現の自由と現代的課題

藤井樹也

平成17年度筑波大学公開講座『ユビキタス社会における新しい法的問題』（講演）（2005.10.19、筑波大学） 2005年10月19日
9.11と日本国憲法

藤井樹也

日米法学会第42回総会シンポジウム「９・１１後のアメリカ法を考える－『テロとの戦い』とそのインプリケイション」（報告）（2005.9.11、京都文教大学） 2005年9月11日招待有り
雇用における年齢差別禁止法(ADEA)と逆差別 ―General Dynamics Land Systems, Inc. v. Cline, 540 U.S. 581 (2004)―

藤井樹也

憲法訴訟研究会（報告）（2005.7.16、学習院大学） 2005年7月16日
ステイト・アクション法理：非営利の州運動競技協会への学校職員の関わりはステイト・アクションとなるか ―Brentwood Academy v. Tennessee Secondary School Athletic Association, 531 U.S. 288 (2001)―

藤井樹也

憲法訴訟研究会（報告）（2002.4.20、学習院大学） 2002年4月20日
捜索・押収 ―自動車捜索の例外 ―Wyoming v. Houghton, 119 S.Ct. 1297 (1999)

藤井樹也

憲法訴訟研究会（報告）（2000.12.16、学習院大学） 2000年12月16日
内閣総理大臣の補佐システムの改革

藤井樹也

ＩＰＰ研究会（報告）（1999.9.30、大阪大学） 1999年9月30日
警察の追跡の結果死亡した場合の損害賠償訴訟における過失 ―County of Sacramento v. Lewis, 118 S.Ct. 1708 (1998)

藤井樹也

憲法訴訟研究会（報告）（1999.6.19、学習院大学） 1999年6月19日
自殺幇助を禁止する州法の合憲性 ―Washington v. Glucksberg, 117 S.Ct. 2258, 2302 (1997), Vacco v. Quill, 117 S.Ct. 229 (1997)

藤井樹也

憲法訴訟研究会（報告）（1998.5.16、学習院大学） 1998年5月16日
男女別学校制度と平等保護条項 ―United States v. Virginia, 116 S.Ct. 2264 (1996)

藤井樹也

関西アメリカ公法研究会（報告）（1997.6.15、都久志会館） 1997年6月15日
弁護士のダイレクト・メイル使用禁止について ―Florida Bar v. Went For It, Inc., 115 S.Ct. 2371 (1995)

藤井樹也

憲法訴訟研究会（報告）（1996.1.20、学習院大学） 1996年1月20日
Welfare “Rights”?

藤井樹也

関西アメリカ公法研究会（報告）（1994.11.20、同志社大学） 1994年11月20日
たとえばなしと裁判所（さいばんしょ）

藤井樹也

関西憲法判例研究会（報告）（1994.4.23、立命館大学白雲荘） 1994年4月23日
目でみる『憲法上の『権利』の解釈学』

藤井樹也

関西アメリカ公法研究会（報告）（1991.11.23、ユニトピアささやま） 1991年11月23日
Employment Division, Department of Human Resources of Oregon v. Smith, 110 S.Ct. 1595 (1990)

藤井樹也

関西アメリカ公法研究会（報告）（1991.5.25、猿沢荘） 1991年5月25日
Employment Division, Department of Human Resources of State of Oregon et al., Petitioners v. Alfred L. Smith et. al

藤井樹也

関西憲法判例研究会（報告）（1991.1.26、京都大学） 1991年1月26日
国旗を燃やした事件 ―Texas v. Johnson, 109 S.Ct. 2533 (1989)

藤井樹也

関西アメリカ公法研究会（報告）（1990.4.21、いんのしまロッジ） 1990年4月21日

担当経験のある科目(授業)

LE科目 (成蹊大学)
憲法特殊演習 (成蹊大学大学院)
憲法特殊研究 (成蹊大学大学院)
憲法基本演習 (成蹊大学大学院)
憲法基本研究 (成蹊大学大学院)

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所属学協会

共同研究・競争的資金等の研究課題

オバマ政権期におけるロバーツ・コートの憲法理論

成蹊学園長期研修（海外） 2014年 - 2016年

藤井樹也
アメリカ連邦最高裁2009～2011年開廷期憲法判例の研究

成蹊大学成蹊大学研究助成 2010年 - 2012年

藤井樹也
安全および予防をめぐる公法理論と政策論

科学研究費（基盤研究B） 2005年 - 2008年

青柳幸一
IT化時代における英米5カ国の権利救済法制の比較研究

科学研究費（萌芽研究） 2006年 - 2007年

藤井樹也
英連邦３カ国（イギリス・カナダ・オーストラリア）の権利救済法制の比較研究

科学研究費（若手研究B） 2003年 - 2005年

藤井樹也

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社会貢献活動

全国教育幹部研修会（現任講師講習３号）「憲法（基本的人権）」

講師

（社）全国警備業協会（2005.9.8、研修センターふじの） 2005年9月8日 - 2005年9月8日

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藤井 樹也

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学歴

委員歴

論文

MISC

書籍等出版物

講演・口頭発表等

担当経験のある科目(授業)

所属学協会

共同研究・競争的資金等の研究課題

社会貢献活動

藤井樹也