太田 尚孝

コンパクトで用途混合型市街地は持続可能な都市発展を導き、国内外で都市計画論のメインストリームとなっている。本研究では、ドイツの建築利用令を事例に包括的な文献調査に基づき、以下の4点を明らかにした。1）ドイツでも理想と現実の間でのギャップが存在し、計画制度の試行錯誤と議論がみられる。2）ドイツでは建築用途の許容性の拡大と建築密度の緩和が一貫して進んでいる。3）農村空間での用途混合は都市部とは異なった課題に直面している。4）ライプツィヒ憲章の実践には政治的リーダーシップが欠かせない。

人口減少に伴い、全国的に市街地のスポンジ化が進んでいる。地区ごとに居住世帯や住宅の状況は異なることから、有効なスポンジ化対策やスポンジ化が顕在化するタイミングは地区ごとに異なると予想される。限られた予算やマンパワーの中で戦略的にスポンジ化に対応するためには、どの時期にどのような特徴の地区でスポンジ化が顕在化するのかを把握する必要がある。そこで、本研究では、地方都市における地区ごとのスポンジ化の進み方の特徴を把握することを目的に、各種統計データから姫路市内の小地域集計区の類型化を行った。その結果、姫路市の小地域集計区は12タイプに分類できると算出された。次に、将来人口推計結果から地区ごとにスポンジ化が顕在化する時期を特定し、その結果を地区のタイプごとに整理した。その結果、スポンジ化の進み方は4パターンに分類できると分かった。また、商業・工業的性格の強い地区は居住用途に特化した地区とはスポンジ化の進み方が異なると分かった。加えて、空き家化した住宅の継承や再流通が進みやすい特徴を有する地区ではスポンジ化の進み方が緩やかな傾向にあると把握できた。